株式会社BIRDYが運営する「コラム」をはじめとする各種コンテンツは、本ポリシーに基づいて企画・制作・編集・更新を行っています。
YouTube・SNSマーケティング（企業YouTubeの運用・動画マーケティング）に取り組む企業のご担当者様・経営者様に、実務で活用しやすく、成果改善に役立つ情報をお届けすることを目的としています。
当社は、企業YouTube支援の現場で積み上げてきた実践知と、各プラットフォームの公式情報を軸に、実務で再現性高く活用できるコンテンツを発信してまいります。
当メディアの運営者・作成者
当メディアは、株式会社BIRDYが運営ならびに記事制作を行うメディアです。
企業YouTubeの戦略設計・チャンネル立ち上げ・撮影・編集・運用代行・内製化支援、YouTubeを軸としたSNS運用をはじめとする、YouTubeを起点とした集客・採用・ブランディングに関する内容を中心に解説しています。
当社はSNS黎明期の2017年より企業のYouTube支援を開始し、上場企業を含む幅広い業界での支援実績を重ねてきました（※）。こうした「実践ベース」の企業YouTube運用の現場で積み重ねてきた知見をもとに制作いたします。
また、自社のYouTubeチャンネル「YouTubeマーケティングch -BIRDY-」を運営しており、企業YouTube運用のノウハウや戦略を、実体験ベースで継続的に発信しています。
YouTube経由で毎月安定して新規のお問い合わせを獲得しており、再生数ではなく「成果につながる運用」を当社自ら体現しています。
※ 掲載している実績数値（YouTube支援150社以上、企画・制作動画15,000本以上、総再生回数2.5億回、顧客満足度97% 等）は、2026年6月時点のものです。当社が企業YouTube支援・動画制作・コンサルティング等で支援した取引先・制作物の累計を集計したものであり、外部パートナーと連携した案件を含みます。
当メディアの執筆者・編集者情報
当メディアでは、記事の専門性と信頼性を読者に明確に示すため、各記事の担当執筆者の情報を記事内に表示することを基本方針としています。
具体的には、執筆者ごとに以下の情報を明示します。
- 執筆者名
- 役職・担当領域
- 主な実績（支援社数、担当チャンネルの成長実績 など）
これにより、たとえば「YouTube運用代行・コンサルティング」「YouTube動画制作・編集代行」「YouTube内製化支援」など、テーマごとにその領域の担当者が執筆していることを読者が確認できるようにします。
執筆を担当するメンバーの情報は、メンバー紹介ページでも公開しています。
当メディアの編集・監修体制
当メディアの企画から執筆・編集は、株式会社BIRDYの「BIRDYコラム編集部」が担当しています。
編集部は、実際に企業YouTubeの運用代行・コンサルティング・動画制作のサービス提供に携わる当社のメンバーによって構成されています。
確認・監修の範囲
記事の品質と信頼性を担保するため、確認・監修の範囲を以下のとおり定めています。
- すべての記事は、公開前に編集部が内容の確認（事実確認・表現チェック）を行います。
- 法令（景品表示法・薬機法 等）に関わる記事、各SNSプラットフォームの規約に関わる記事など、特に正確性が求められる重要記事については、代表取締役または当該領域の専門担当者が確認・監修を実施します。
- 記事の最終チェックや専門的なコメント追加などは、代表の鳥屋直弘が、原則行っています。
実際の運用に携わる担当者が執筆し、重要記事を代表または専門担当者が監修する体制をとることで、現場感と専門性を両立した情報発信を行っています。
当メディアの作成目的
想定読者
当メディアは、主に以下の読者を想定して制作しています。
- 自社のYouTubeチャンネルの運用や成果改善を任されている企業のWeb・マーケティング担当者
- YouTubeを集客・採用・ブランディングに活用したいと考える中小企業・ベンチャー企業の経営者
- クリニック・採用・BtoBなど、特定の業界でYouTube活用を検討している事業者
特に、限られたリソースのなかで企業YouTubeに取り組む方々に対して、「実務に直結する知識」と「再現性のある考え方」を提供することを目的としています。
専門的な知識がなくても、正しい方向性を理解することで成果改善につなげやすくなります。その第一歩として、当メディアが機能することを目指しています。
メディア作成の目的
企業YouTube・SNSマーケティングは、理論と実践のギャップが非常に大きい領域です。各プラットフォームのアルゴリズムは頻繁に変化し、過去に通用した手法がすぐに古くなることも珍しくありません。
そこで当社は、以下の目的を明確にして当メディアを運営しています。
- 「感覚」や「一部の成功事例」に頼らない、正しい理解の土台を提供する：属人的なノウハウを排除し、再現性のある企業YouTube運用の考え方を、誰でも実行できる形で言語化します。
- YouTube活用を、企業の集客・採用・ブランディングの改善に役立てる：再生回数やチャンネル登録者数といった表面的な数字だけでなく、それらをどうビジネス上の成果改善につなげるかという視点で情報を整理します。
- クライアントの事業成長を支援する：当社は企画から分析まで「一気通貫」で支援し、お客様の期待値を常に超えていくことを大切にしています。YouTubeを通じてクライアントの集客・採用・ブランディングが成果につながることを目指し、当メディアはその一助を担います。
編集基準・届ける情報
当メディアでは、コンテンツを作成する際に以下の4つの基準を重視しています。
情報の正確性
各SNSプラットフォームの公式ガイドラインや一般に確立された知見をもとに、可能な限り正確な情報の提供に努めます。不確かな主張や根拠の薄い断定を避け、事実確認を行ったうえで掲載します。
なお、各プラットフォームの仕様は変化が早いため、掲載時点の情報が最新の状況と異なる場合がある点はあらかじめご了承ください。
情報の最新性
YouTubeのアルゴリズムや仕様は変化が激しいため、公開後も定期的に内容を見直し、古くなった情報の修正と最新トレンドの追記を行います。
情報の専門性
実際に企業YouTubeの運用代行・コンサルティングを行う担当者が執筆・監修することで、現場で培った専門的な視点を盛り込みます。テキストだけでなく図解・表なども活用し、複雑な概念を理解しやすく整理します。
情報の独自性
自社の運用で得られた知見や調査データ、クライアント事例などの一次情報を、後述の掲載ルールに沿って盛り込み、他では得られない情報を提供します。
公平性・利益相反への考え方
当メディアでは、自社サービスに関連するテーマを取り扱う場合であっても、公平性・中立性を意識したコンテンツ制作を行っています。
自社サービスの紹介を目的とする記事であっても、メリットだけでなく注意点や適用が難しいケースについても可能な限り記載し、読者が適切に判断できる情報提供に努めます。
また、事実に反する比較や、競合他社を不当に貶める表現は行いません。
コンテンツ制作プロセス
コンテンツは、以下のプロセスで制作しています。
- テーマ・読者ニーズの把握：検索意図やトレンド、競合コンテンツを分析し、読者が本当に求めている情報を明確にします。
- 構成の作成：読者ニーズを「正確」かつ「迅速に」満たすための記事構成を設計します。
- 本文の執筆：結論から伝える論理構成を基本とし、一文一文の正確性と読みやすさに配慮しながら、企業YouTube運用の実務経験を持つ担当者が執筆します。
- 編集部による事実確認：執筆後、編集部が記載内容の事実確認（ファクトチェック）を行い、誤りや抜け漏れがないかを確認します。
- 一次情報の収集・反映：必要に応じて、自社の運用データや調査などの一次情報を、掲載ルールに沿って収集し反映します。
- 図解・画像の作成・反映：読者が内容を素早く・正確に理解できるよう、構成図・比較表・解説画像などのビジュアルを作成して挿入します。
- 重要記事の監修：法令・各SNSプラットフォームの規約に関わる重要記事については、公開前に代表取締役または専門担当者が内容を確認し、必要に応じて専門的なコメントを追加します。
- コピーコンテンツのチェック：他コンテンツの無断転載・重複がないかを確認します。
- 公開後の継続的な更新・リライト：アルゴリズムの変化やSNS仕様の更新に合わせ、記事内容を最新かつ有用な状態に保つためのメンテナンスを行います。
一次情報・実績データの掲載ルール
当メディアでは、独自性と信頼性を高めるために一次情報や実績データを掲載することがあります。掲載にあたっては、以下のルールを徹底します。
- クライアントの事例・実績を掲載する場合は、掲載許諾を得た事例のみを使用します。
- 数値は実際の運用データに基づいて掲載し、誇張表現を避けます。
- 「再生数の増加」「チャンネル登録者の増加」「お問い合わせ増加」などの成果に関する記載は、特定の事例における結果であり、すべてのケースで同様の成果を保証するものではないことを明示します。
- 調査・アンケートを実施する場合は、公平性を期すためクラウドソーシング等の第三者を通じた実施を基本とし、回答結果に基づいて集計します。データを恣意的に操作することなく、実態に基づいた数値を掲載します。
AI（生成AI）の利用方針
当メディアでは、記事制作の一部工程（構成案の作成、文章の下書き作成、図解の補助など）に生成AIツールを活用する場合があります。
ただし、AIが生成した内容をそのまま公開することはありません。公開前には必ず編集部による確認・修正・事実確認を行い、当社の知見に基づいて内容を精査したうえで掲載します。最終的な責任は当社（人間）が負います。
記事の公開日・更新日の運用ルール
情報の鮮度を読者に明確に伝えるため、各記事には公開日および最終更新日を表示します。
各プラットフォームの重要な仕様変更・アルゴリズム変更が発生した場合や、掲載内容が現状と乖離した場合には、必要に応じて記事内容の見直し・更新を行います。
各種法令・ガイドラインの遵守方針
当メディアおよび当社が制作するコンテンツでは、関連する各種法令およびプラットフォーム規約の遵守を徹底しています。
景品表示法
誇大広告や、ユーザーに誤認を与える表記がないように運用管理を行います。具体的には、最上級表現のファクトチェック、根拠のない断言表現の禁止、数値・データの出典や前提条件の明記などを行い、景品表示法に則った記載を心がけています。
著作権・肖像権
第三者の文章・画像・動画・データを使用する際は、引用のルールを守り、出典を明記します。無断転載・盗用は行わず、肖像権・パブリシティ権にも配慮します。
各SNSプラットフォームの規約
YouTubeをはじめとする各プラットフォームのコミュニティガイドラインおよび利用規約を遵守したうえで、情報発信および運用支援を行います。読者にとって価値のあるコンテンツの提供を最優先とし、規約に反する手法は用いません。
外部リンク・引用に関する方針
当メディアから外部サイトへリンクする場合は、信頼性・関連性を考慮したうえで掲載します。公的機関・各プラットフォームの公式情報など、信頼できる情報源を優先します。
他サイトの情報を引用する場合は、引用の範囲を必要最小限にとどめ、出典を明記します。
なお、現時点で当メディアにアフィリエイトリンク（成果報酬型広告）は使用していません。今後、掲載する場合はその旨を明示します。
免責事項
当メディアは、企業YouTube・SNSマーケティングに関する情報提供を目的としたものであり、掲載内容について可能な限り正確性・最新性の確保に努めていますが、その完全性・確実性を保証するものではありません。各プラットフォームの仕様変更等により、掲載時点の情報が現状と異なる場合があります。最終的な施策の判断・実行は、読者ご自身の責任において行っていただきますようお願いいたします。
掲載内容に関するお問い合わせや、企業YouTube・SNS運用に関するご相談は、お問い合わせフォームよりお気軽にご連絡ください。
参考情報
制定日：2026年6月
最終改定日：2026年6月
制定：株式会社BIRDY BIRDYコラム編集部／監修：代表取締役 鳥屋直弘
